| ◆『これ１冊でできるわかるキャッシュフロー計算書のつくり方』（第１刷） |
p.42 解答（11）
③を②に。 |
| ◆『新版個人情報保護士試験 《完全対策》』（第１刷） |
p.22 上から５行目
「余儀なくなれた」を「余儀なくされた」に。
p.44 最下段
「法15条3項」を「法16条3項」に。
p.106
＜……「個人情報の棚卸し」「個人情報台帳の作成」「個人情報の取り扱い手順書の作成」の順番で行うとよい＞を、＜……「個人情報の取り扱い手順書の作成」「個人情報の棚卸し」「個人情報台帳の作成」の順番で行うとよい＞に。 |
| ◆『城島健司をしゃべらせた ゼロからの英会話』（第１刷） |
ｐ.56 「frend」を「friend」に。
ｐ.121 「cloths」を「clothes」に。
ｐ.124 「baying」を「buying」に。
ｐ.127 「dissagreement」を「disagreement」に。
ｐ.128 「Yse」を「Yes」に。 |
| ◆『通じるタイ』（第1刷） |
表紙・裏表紙見返し部分（いつも使う表現） 「カ（話し手が男性の場合）／クラップ（話し手が女性の場合）」を「カ（話し手が女性の場合）／クラップ（話し手が男性の場合）」に。
表紙見返し部分 「あなたが男性なら「サワットディー・カ」、女性なら「サワットディー・クラップ」と言うと」を「あなたが女性なら「サワットディー・カ」、男性なら「サワットディー・クラップ」と言うと」に。
p.3「カ（話し手が男性）／クラップ（話し手が女性）」を「カ（話し手が女性）／クラップ（話し手が男性）」に。 |
| ◆『これ１冊でわかる 契約書の読み方・つくり方』（第１刷） |
p.50 本書刊行後、印紙税額一覧表が新しくなりました（平成19 年4 月）。国税庁HPにて（以下のアドレス）新しいものが掲載されておりますので、こちらをご参照ください。
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/inshi/pdf/5020-18.pdf
p.162 第12条 ２ 「保証金は甲に返還されない」を「保証金は乙に返還されない」に
p.189 ポイント１ 12行目「在留許可証等」を「在留許可証（＊１）等」に
p.198 【記載要領】８ 「６か月間勤続勤務し、」を「６か月間継続勤務し、」に
p.204 【記載要領】８ 「６か月間勤続勤務し、」を「６か月間継続勤務し、」に
p.217 ６行目のポイント中「６条に、身元保証の契約期間は６年を～」を「２条に、身元保証の契約期間は５年を～」に
p.280 第11条 「第三者に譲渡及び質入する」を「第三者に質入及び譲渡する」に
※ いずれも付属のCD-ROMについても修正をお願いいたします。 |
| ◆図解いちばん簡単！ 確定申告【平成19年3月15日締切分】 |
P86 本文上から4行目、および直後の囲み内の「5,000万円」を「5,000円」に
P88 2－2 「10,000円」を「5,000円」に |
| ◆『これだけ！ 個人情報保護士試験＜完全対策＞』（第１、２刷） |
| p.113 「Q18－18」を「Q18－16」に。 |
| ◆『これだけ！TOEICテスト総合対策860点突破！』（第１刷） |
p.102 Q23の「isles」を「aisle」に。
p.130 Q44の訳「来週木曜」を「来週金曜」に。
p.158 Q39「and a want」を「and want（あるいはand I want）」に。
p.160 解答59.を「to」に。60.を「through」に。
p.211 Q23解答の「B」を「C」に。
p.236 「anthority」を「authority」に。「companies」を「company’s」に。 |
| ◆『新会社法でつくる株式会社』 |
公証人役場ホームページ（http://www.koshonin.gr.jp）
法務局ホームページ（http://houmukyoku.moj.go.jp）
での定款や申請書類ひな型公開に準拠して改定。
p10 「代表取締役の印鑑証明書」を「印鑑証明書」に。「設立登記を申請するときに」に「資本金の額の計上に関する設立時代表取締役の証明書」を追加。
p58 「設立登記申請の際に、代表取締役について１通」に「（取締役設置会社）」を追加。「設立登記申請の際に、発起人でない取締役について１通」に「（取締役非設置会社）」を追加。
p64 ４月26日の作成書類に払込証明書を追加
p65 ４月27日午後の作業手続き「『発起人会議事録』を作成する」削除。
p80 第11条、p81第13条、p92第12条、p93第14条「定時総会」を「定時株主総会」に。
p81 第16条、p93第17条の終わりを「…出席した議決権を行使することができる株主の議決権の過半数をもって決する」に。
p83 第19条、p94第22条の「総株主の議決権の」を「議決権を行使することができる株主の議決権の数の」に。
p84 第27条「最初の取締役」を「設立時取締役」に。「代表取締役」を削除。「取締役」を「設立時取締役」に。
p95 第27条「選任」を「選定」に。
p97 第35条「最初の取締役」を「設立時取締役」に。「取締役」を「設立時取締役」に。「監査役」を「設立時監査役」に。
p107 「代表取締役」を「設立時代表取締役」に。
p111 就任承諾書の「取締役」を「設立時取締役」に。①を「…また、取締役会を設置しない会社では、すべての取締役就任者につき取締役就任者個人の実印を押し、印鑑証明書を添付しなければなりません」に。
p114,115,117,118,121 「取締役」を「設立時取締役」に。「出席取締役」を「出席設立時取締役」に。「選任」を「選定」に。「代表取締役」を「設立時代表取締役」に。
p119 「この調査書は、設立登記申請の際に必要となります」を削除。
p125 発起人会議事録に「詳細な本店所在地が定められている場合」を追加。
p128-129 「取締役」「監査役」「代表取締役」を「設立時取締役」「設立時監査役」「設立時代表取締役」に。 |
